よくある質問
セミナー受講の流れや幼稚園研修のご依頼に関して、皆様から寄せられるよくあるご質問に、弊社代表の安堂達也がお答えいたします。ご検討いただく際のご参考にどうぞ。なお、欲しい回答が該当ページにない場合には、お手数ですがお問い合わせフォームから質問内容を送信してください。個別に回答させていただきます。
- オンラインセミナーについて
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1. 受講を申込む場合の条件はありますか?
幼稚園・こども園・保育園経営者や教職員、保育士などの実務上の保育関係者であり、各セミナー内容の能力向上を目指す方であれば受講できます。ただし、セミナーによって経営者を対象とするなど受講の際の条件を設定している場合がございますので、セミナー毎にご確認をお願いします。また、弊社と同業の方のご参加はご遠慮いただいております。
2. 複数名で参加したいのですが、メールアドレスは共有のものでも大丈夫ですか?
はい、問題ございません。ただし、セミナーお申込み時はご参加される全ての方の実名によるお申込みが必要です。
3. 園で働いている外国人をセミナーに参加させたいのですが・・・
日本語での会話が難しい方のお一人でのご参加はご遠慮ください。ただし、通訳の役割が出来る方の同席があれば問題ございません。その際の同席者が参加される場合にはその方の受講料も必要になります。
4. お申込みフォームで申込後に自動返信メールが届きました。その後はどのように連絡がきますか?
原則として、翌営業日に担当から「受講受付のご案内」メールを送信いたします。その後は順を追って「講座受講URLのご案内」メール、「講座当日のご案内」メールが届きます。
※受講者の貴重なお時間を大切にするため、弊社ではお電話でのお申込み確認は行っておらず、ご案内は全てメール連絡となりますので、予めご了承ください。5. 受講料の支払いはどのようにしたら良いですか?
弊社のセミナーには、無料と有料のセミナーがございます。有料セミナーの場合は「受講受付のご案内」メールに従い、銀行振込でのお支払いをお願いしております。なお、その際のお振込み手数料はお客様でご負担くださいますようお願い申し上げます。また、領収書は銀行振込明細書(レシート)をもって、領収書の発行に代えさせていただいております。なお、期限までのお支払いが難しい場合は、ご入金予定日をお知らせくださいますようお願いします。
6. セミナーのお申込みは、開催のどのくらい前まで申込み可能ですか?
開催日の正午12時までお申込みを受付しております。
7. キャンセルポリシーと手続きについて教えてください。
受講料につきましては、お振込み以降はキャンセルによるご返金はいたしかねますので、代理の方のご受講をお願いします。また、お申込者・代理者のご受講がない場合のサービスの提供は、テキストのご送付となります。
8. 申し込んだセミナーの受講者を変更(交代)できますか?
はい、できます。ただし、ご参加いただく方のお手続きが必要になりますので、セミナー開催までに必ず代理の方の実名をご連絡ください。
9. 急用ができてセミナー当日に受講できなくなり、キャンセルしたいのですがどうしたらよいですか?
ご案内メールにご返信いただくか、弊社までお電話でご連絡ください。弊社キャンセルポリシーに則って対応させていただきます。 Q6をご参照ください。
10. 予習したいのですが、事前にテキストを送っていただけますか?
テキストの事前送付は、講座内容と狙いにより制限されています。テキストは希望者の方へ事後送付する場合と事前の予習を促し事前提供する場合があります。ご確認が必要な方は、その都度お問合せください。
11. 申込みしたセミナーが、中止や日程変更になることはありますか?
はい、ございます。不測の天変地異の発生や最小開催人数に達しない場合など、定員・実施日・開催時間の変更、あるいは実施時間を延長、短縮する場合があります。
12. 受講用URLのリンク先を開いても、セミナーが始まらないようなのですが・・・
主催者がセミナー配信を開始する前に、ご参加された場合には「ホストが本ウェビナーを開始までお待ち下さい。」といったメッセージが表示されます。セミナー画面に切り替わる開始時間までそのままお待ちください。
13. セミナー中の映像が止まったり、音声が途切れたりするのですが・・・
ご利用中のインターネット環境やデバイスの接続を、ご確認ください。インターネット通信は受信環境により通信が不安定となる場合がありますので、受講場所は予め受信状況をご確認の上、通信環境の良い場所、またセミナーに集中できる場所でのご参加をお願いします。
日頃通信されない場所で接続した際に、電波が悪く受信できないことがありますので、一度退出してから同じ受講用URLをクリックし試してみてください。14. セミナー中に質問はできますか?
はい、可能です。ご質問がある場合は、チャットをご利用ください。また、随時講師より問いかけさせていただく場合もございますので、その際にご質問ください。なお、当日の進行状況等の理由により、すべてのご質問にはお答えできない場合もございますので、予めご了承ください。
15. 遅刻・早退・途中退室はできますか?
オンラインセミナーですので、ご自由にしていただき問題ございませんが、講師と受講者双方での意見交換の時間などの急な退出は、進行上他の受講者にご迷惑を与えてしまう場合がございます。ご事情が事前にわかっている場合は、その旨お申し付けください。
16. 申込者でない他の人に受講用URLを教えたり、セミナー内容を録画保存したり、セミナー資料の無断転用等を行ってもいいですか?
本セミナーは著作権保護の観点から、お客様による動画撮影や録音、情報のSNS投稿、セミナー資料等の無断転用や受講用URLの無断転載は固くお断りいたします。
万が一これらの行為が発覚した場合、著作権および肖像権侵害で法律にのっとり対処させていただくことがございますので、予めご了承ください。17. 後日、オンラインセミナーの動画を視聴することはできますか?
特別の場合を除き、本セミナーは指定時間のみのライブ配信として開講しており、時間外の映像提供はできません。予めご了承ください。
18. セミナー受講後のアフターフォローは何かありますか?
セミナーには1時間以内の個別無料コンサルティングが付いています。ご希望の方はその旨アンケートでお申し出ください。
19. 次回の開催予定などセミナーの情報が欲しいのですが・・・
今後の開催予定は、幼稚園研修.comにてお知らせしております。また安堂達也のメールマガジンにて最新情報をお知らせしておりますので、こちらからお申込みください。https://www.reservestock.jp/subscribe/61367
20. セミナーで行っている内容を職場研修としてお願いすることはできますか?
はい、できます。オンラインはもちろん、職場訪問による出張研修も可能です。ご要望に応じたカスタマイズも可能ですので、お気軽にご相談ください。
- 研修導入について
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1.オンラインによる職場研修はできますか?
はい、実施できます。本ホームページでご紹介している研修のすべてのテーマをオンラインで実施可能です。ご依頼される際のご要望により特別な演習を導入されたい場合などは、職場での研修の方が効果的なものもありますので、その際はお話を伺いながらご提案させていただきます。また、オンラインによる職場研修では、原則として受講者1名につき1台のパソコン及びマイクセットのご用意を推奨しております。大型モニターに投影しての実施も可能ですので、ぜひご相談ください。
2.職場研修の実施に際し、研修内容はどのように選定したらよいでしょうか?
何のために職場研修を実施するのか、目的を明確にしてください。具体的には、現在の職場が抱える課題や問題点のどの部分を改善するために職場研修を行うのかを考えるということです。 例えば、 例①;マナーや社会常識に欠ける→マナー研修、例②;コミュニケーションや報連相に問題あり→職場のコミュニケーション研修、例③;保護者対応→保護者対応力向上研修などがあげられます。また、問題は1人または少数の教職員で起きているという場合には、いきなり研修に取り組むのでなく、個別面談やカウンセリングという導入もあります。他に、定期的に実施している全職員での研修イベントや助成金や予算の消化を目的とするような研修開催もあります。ご相談いただければ、研修内容の選定についてご助言させていただきます。
3.新人職員に対して、お勧めの研修内容とはどのようなものでしょうか?
幼稚園にとっての新人とは、教師としての新人と事務職やバス運転手などその他の職務の新人に分かれます。ひとくくりで新人全てが学ぶべき内容としては、新卒採用から中途採用でも振り返りの機会として、社会人マナーや保育マナーの研修は必須と言えます。また、外部講師を招くよりは学園内で実施するものとして、学園独自の教育方針や行動指針、教育プログラムの教授研修なども必須です。また、教師としての新人研修は必要な内容が地区連合会などの主催で実施されていることも多いので、利用できるところは利用するとよいでしょう。弊社の提供研修としては、職場連携をテーマとした研修会を、新人を交えた学園の全職員で実施します。これは研修時間を使って、同僚として、学年内であればその連携をより一層深めていくためのコミュニケーションのふれあいの時間と心理的安心感を醸成することを目的に実施します。
4.新人職員の研修はいつ頃まで実施するものなのでしょうか?
新人研修の最適な開催時期として、通常は入職初年度の春休み(1年目の4月)になりますが、4年制の大学卒生の場合には3~4年時に平日に時間のゆとりが持てる場合がありますので、学生時代からインターンやアルバイトとして、職場での経験を積んでもらうようなOJTが可能になります。こうした学生時代からのOJTは、学校によっては嫌がるところもありますが、実用性でいえば、どんどん行うべきであると考えます。その後の研修計画としては、新人だけが研修を受ける必要があるのではなく、教師たるもの一生学びは必要ですので、学園としてはキャリアごとの研修計画を定め、キャリアに応じた研修計画を持つことが大切になります。職場内でのキャリアに応じた研修計画の策定については、ぜひご相談ください。
5.2~3年目の教職員に対して、お勧めの研修内容とはどのようなものでしょうか?
3年目までは、自園の教師として身につけなければならない事柄を、毎年反復して修得を進めていく研修内容が良いと思います。研修を企画する側の留意点として、1年目の場合に大事なことは、修得すべきことを欲張りすぎないということです。子どもの発達に段階があるのと同じように、教師としての業務の習熟に対しても、1年目で1人前にさせるという概念は捨て、最低限知らないと困ることをとにかく箇条書きにして挙げていき、実際にどこまでの指導と修得が可能であるかを吟味して研修計画を立てるようにします。すると、1年目では保留にしていた事柄も、2年目になると知らないといけない学ぶべき項目として見えてきます。3年目では、2年間で修得してきたことの振り返りと同時に、今度は先輩として後輩を指導する機会が生まれてきますので、傾聴スキルやフィードバック、コーチング技法なども視野に入ると思います。
6.管理職員に対して、お勧めの研修内容とはどのようなものでしょうか?
管理職とは、園長や施設長、教頭、教務主任、学年主任まで、年齢層も幅広くなります。幼稚園では学年主任からが管理職と言えますが、クラス担任として現場から役職が昇っていくことがほとんどで、管理職として初めから雇用されるという形式が少ないのが、幼稚園の特色とも言えます。すると、部下に対しての意識は「管理対象としての部下」というものではなく「仲間や同僚としての後輩」となり、経営方針に則ってマネジメントを行うという管理意識が希薄になりやすいのです。そのため、管理業務とは何かというマネジメントに関する研修やコミュニケーションのスキルアップ研修などがお勧めです。本ホームページ役職別の研修をご案内していますので参考にしてください。
7.職場改善を目的に研修体系を策定したいのですがどう進めればよいでしょうか?
職場のどのような課題を解決したいのか、どのような職場づくりを進めていきたいのか、という目的によって研修内容も変わってきます。それぞれの園により抱える課題も異なりますので、ご相談ください。
8.全国どこにでも講師を派遣することはできますか?
はい、できます。安堂達也の実績としては、北は北海道から南は九州、種子島まで研修実績がございます。また、日本青年会議所東海地区協議会主催によるJC青年の船「とうかい号」(第37回)では講師団長も務めていますので、洋上研修も可能です。
9.緊急な予定変更等には対応できますか?
柔軟かつ臨機応変な対応を心がけております。研修では、テキストを用意したり、日程を確保したり、という準備が伴いますので、事前に想定される変更要因があればその旨をご相談の上、ご依頼のお問合せをお願い致します。急な日程の変更に対しましては、可能な限りでの対応を尽くしますが、変更先の日程が既に他の園の職場研修日として約束されている場合は、移動可能な範囲での変更対応となります。
- 研修内容について
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1.なかなか職員の意識を統一することが難しいのですが、よい研修はありませんか?
教育理念を旅に例えるならば、教育目標は旅の目的地、教育方針は旅程の乗り物です。教育理念をビジョンとしてイメージを共有するために、職場のコミュニケーションの向上を目的とした研修によって、教職員それぞれの思いを分かち合いながら、自園の理念への理解を深めていきます。また、行動指針を教職員自らが策定する研修も、意識の統一には大変効果があります。ぜひご相談ください。
2.中途採用が多いのでマナー研修を全職員で行いたいのですが、大丈夫でしょうか?
はい、大丈夫です。新人や若手だからマナーに欠けているということでなく、ベテランでも日常的に使われていないマナーや動作は身についていないものです。マナー研修は新人のためというよりも、むしろ全職員で受講することをお勧めしています。
3.中堅職員に後輩指導の研修を行う場合、どのような研修がお勧めですか?
中堅クラスの教職員向け研修は、本ホームページでは主任向け研修のページを参考にしてください。また、学園により抱える課題も職員の構成も異なりますので、ぜひご相談ください。
4.当園では新入職員研修の際、教頭先生がマナーを教えていますが、我流ともいえるマ ナー研修を続けていて大丈夫でしょうか?
前提として、職場研修は内製化されることがベストであると考えています。つまり、自園の教職員は自分達で育てるということです。その意味において、園長先生や現場の上司が職員研修の講師を務めて実施している園は多数ありますが一方で指導する担当者は、指導内容について組織的に見直しをしていく必要が常にあります。教えている内容が古くなっていないか、誤った教え方をしていないか、担当者の好きなように偏向や恣意的な改編をしていないかなどです。そういう意味では、指導担当者自身の不断の勉強も必要であると言えます。自園で教えられる部分は自園で内製化し、指導ノウハウのない部分を外注化するという考え方で進めたらよいと思います。
5.研修カリキュラムを自園にあわせてカスタマイズしてくれますか?
はい、大丈夫です。基本的にご依頼いただいた研修テーマをそのまま事前の打ち合わせなく実施するということはほとんどありません。各園の現状の課題や問題点を事前にヒヤリングしながら、目的に合致した研修効果の高い実施を目指してカスタマイズしています。さらに、ホームページにご案内のない研修テーマなども、ご相談いただくことで可能な限り対応させていただきます。
6.離職防止を目的に研修実施したいのですが、どのようなスタイルが有効でしょうか?
一人ひとりの孤立感をなくし、安心の居場所づくりから親密な関係性へと高めるために有効なスタイルは、オンラインよりも職場で全職員が一堂に会して行う演習型のコミュニケーションを中心に据えた研修スタイルがお勧めです。離職防止を目的とする状況の場合は、現場により個別面談などを先行した方が良い場合もありますので、ぜひご相談ください。
7.新人の部下は口先ばかりで仕事を習得しようとしません。何か対応法はありますか?
採用の時点であれば、能力とパーソナリティーの両面を査定することができますが、採用後はパーソナリティーの指導は難しく、指導の対象は仕事の行為そのものになります。人事評価制度を導入して、仕事への取組みの結果や態度を、本人の年収評価に直結するようなシステムを導入して、先輩側はその人事評価項目で日常の面談指導を行うようにすることです。この件については、評価面談研修という先輩向けの研修がありますが、その前に人事評価制度の導入のためのコンサルティングが必要です。もしも先生の園ですでに評価シートを作成済であるならば、機能するような評価者面談法の研修を行うことができますので、ぜひご相談ください。
8.園の魅力を高める人材育成プログラムはどのように構築したらよいですか?
どのような教育目標を実現する教職員組織を実現したいかというビジョンの下に、ふさわしいキャリアパスを通した育成のプログラムを構築していきます。コンサルティングを通じて、貴園に最適な独自のプログラムを構築することができますので、ぜひご相談ください。
- 研修効果について
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Q1.研修後の職員のモチベーションを持続するのに良い方法はありますか?
せっかく職場研修を行っても、一期一会の講師の研修を受講したところで、その教えを継続的に維持することは、大変難しい課題になります。しかし、定期的に同じ講師が現れ、常に以前の振り返りを促しながら、教職員との信頼を構築しながらの研修指導では、現場の先生も楽しみながら心身に教えを刻み込むことが容易になります。講師の顔も、講師の伝える内容も忘れない仕組みを作ることで成功している園は多数あります。また、学んだ内容をチェックシートにして、園内で定期的に振り返りを行うことも有効です。
Q2.講師派遣型研修のメリットは、どのようなものが挙げられるでしょうか?
講師を幼稚園内に招いて行う講師派遣型の職場研修のメリットは、働く仲間と学ぶ内容を同じ時間に同じ空間で共有できるということです。「あの時みんなで一緒に学んだ。だから、みんな知っている。」という共有感覚が、組織にとっての大切な経験になります。また、研修のテーマによっては、研修内容を学園の方針に寄せて、教育理念をみんなで共有し理解を深め合う機会にすることもでき、学園独自のアレンジを加えることができます。
Q3.講師派遣による研修を職員と園側双方にメリットを出す方法はありますか?
園側すなわち経営者にとって、研修の目的や期待する研修効果を想定して研修を依頼している場合、その目的を果たすことができれば園側にもメリットが出るということになります。大事なことは、どのような目的で研修を行い、その研修を受けた結果どのような変化を職員にもたらすことを期待しているのか、またそれはその研修の実施によって可能なのか。こうしたことを、事前に研修会社や講師と詰めて研修計画を立てることが大切です。
Q4. 研修の受講対象となる職員数が少ない場合は、どのように考えたらよいですか?
研修に何を期待するかという目的の持ち方によりますが、地区連合会の主催研修や研修会社主催による新人研修などの内容を吟味して、学園の目的にかなう内容のものがあれば、そうした外部の研修に参加させる方法もあります。自園独自に伝えたい内容があり、それを含めて外部講師にお願いしたいという場合は、カスタマイズ可能な研修講師に依頼するということが良いと思います。その場合は、費用というよりも狙いや目的によって、研修方法を検討するということになるでしょう。また、職場の上司が指導する内製型研修という方法もあります。ぜひご相談ください。
Q5.研修実施にあたり経営者の承認が必要です。どんなメリットを伝えたらよいですか?
研修のメリットは実施する目的と内容によっても異なります。『経営者の判断が厳しく、なかなか研修実施の許可が下りない』、『研修を行わない』など、教職員に学ぶ機会を与えないということであるとしたら、成長しなくてよいと言っているようなものです。研修のメリットは、教職員の成長を促すことであり、現状の職場の課題の解決につながるということになるかと思います。
Q6. 新入職員研修を講師派遣により自園で行うことのメリットは何ですか?
自園独自の世界観で行えるということが大きいです。事前の研修講師との打ち合わせにより、研修内容に自園独自の世界観、つまり自園の方針やプログラムを組み入れた研修内容にできます。同時に受講する新人同士の同僚への連帯意識も育ちやすくなります。また、自園の先輩でなく外部からの講師による指導ということで、自園では指導できない内容を教えることができます。また、内製で行う場合には、自園で研修を企画することに費やす担当者の時間とエネルギーを別の仕事に向けられる他、自園の先輩が行うことにはない独自の緊張感をもって行うことができることも、メリットとして挙げることができます。
- 研修費用について
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Q1.研修の講師委託を検討しています。だいたいの相場を教えて頂けませんか?
弊社のメイン講師である安堂達也の場合、受講される人数に関係なく1時間5万円、消費税別です。通常の研修時間単位は、4時間が最も多く、2時間まで現場時間に合わせて調整しています。他に交通費実費、遠方の場合は宿泊に伴う宿泊費も必要です。通常、テキストはデータで支給していますが、製本して持込の場合には、テキスト代を別途いただいております。
Q2.研修について低コストで効果的に実施するコツはなんでしょうか?
長期的に見て、学園の人材育成のための研修コストを低く抑えていきたいということであれば、職場研修の内製化を進めることです。つまり、職場内に研修講師を育ててしまうことであり、指導に必要なノウハウをマニュアルやテキストなどの整備によって整えていくことになり、人材育成のコストを、学園内指導者の育成に掛けるという考え方になります。ぜひご相談ください。
- 安堂プランニングについて
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1.一言でいうとどんな会社ですか?
幼稚園を元気にする会社です。
2.研修以外に何ができますか?
経営コンサルティング、職場内指導者の人材育成指導、内製型職場研修の企画及び研修運営指導、幼稚園の広告宣伝ツールの制作などがあります。詳しくはホームページをご覧ください。
3.安堂プランニングによる研修の特徴はなんですか?
安堂達也の世界観で構築されていることです。それは、安堂が心理支援を背景としながら交流分析の持つコミュニケーションのダイナミクス理論で対人関係と集団を捉えていること。それは、人は誰でも自分で考える力があり、肯定されるべき存在であること。そして、親密な関係性の構築が最も合理的に組織の生産性を高めるという確信を持っているということです。また、「人材育成」というものを「能力」と「パーソナリティー」の両面からアプローチしていくことに特徴があります。また、安堂以外の専任講師陣の提供する研修は、いずれも安堂達也が監修した研修内容であり、その人物の人間性を認めた講師であることです。安堂プランニングが提供するすべてのサービスの責任は、安堂達也が負っているということです。
4.オンライン対応設備はどうなっていますか?
弊社のオンラインセミナーは、クラウドコンピューティングを使用したWeb会議サービス「Zoom」によって配信しています。ミーティング中の話題の漏洩を防ぐために、配信する講師の部屋には防音ドアと二重サッシ、換気扇の密閉などの防音対策を施しています。
5.プライバシー保護について情報管理体制はどうなっていますか?
弊社の情報保護方針に則り運営しています。また、指導中に知りえた顧客の情報や事例は、コンサルタントの経験として蓄積されますが、その情報を法人や個人が特定される形で情報開示されることは、閉じた研修会の中であっても厳密に禁じています。安堂達也は心理支援業務の有資格者であり、個人情報を漏洩しないことは業務遂行上の前提条件になっています。